機能

「TORIZA」には業務効率化顧客とのコミュニケーションに特化した様々な機能があります。

顧客管理

「TORIZA」を使えば、顧客情報の管理が手間なく行えます。

  • 顧客管理画面
  • 電子カルテ

顧客管理機能

個人情報・施術内容・来院日・決済の種類などのデータは、POSレジとの連携により自動で蓄積されます。 目的に応じて詳細なデータを抽出することも可能です。顧客ひとりひとりの情報に簡単にアクセスできます。

電子カルテ

施術内容をシステムに記録することができます。 電子カルテの機能の活用は、顧客との信頼関係醸成に役立ちます。リピート率を向上させるには、顧客に安心感を与えることが大切です。施術内容を詳細に記録して共有することにより、期間が空いたり、担当者が変わっても一貫したサービスを提供できるようになります。

オンライン問診票

来院前にオンラインで問診票を取得することが可能です。 事前に顧客情報を取得することで適切なサービスを可能にするほか、入力してもらったデータは「TORIZA」にそのまま蓄積されるため、転記/入力に労力を費やす必要はありません。 また、来院時の問診表記入も、タブレットを使えば転記/入力の必要はありません。

スケジュール/予約管理

「TORIZA」を使えば、スケジュールの管理もミスなく行えます。 予約の方法も多いので、現場に合わせた運用が可能です。

  • スケジュール

スケジュール管理

スケジュールや予約を手作業で管理する際、操作ミスを防ぐために確認を繰り返す作業が発生しがちです。「TORIZA」を活用すれば、顧客情報を反映させた状態で、月・週・日ごとにシステム上でスケジュールを管理できます。直感的なドラッグ操作でスムーズに管理できるため、ITに不慣れな従業員でもすぐに操作できます。

ネット予約機能

インターネット予約機能により、24時間受け付けを実現することも可能です。 これまでの予約履歴を手軽に確認できるなど、顧客にとって利便性が高いのもメリットです。 またLINE公式アカウントを窓口とした予約も受付可能です。個別相談を行いながら予約につなげられます。 電話と比較して気軽にコンタクトのとりやすいネット予約/LINE予約の活用は、予約のハードルを下げる効果も期待できます。

電話番号表示機能

電話番号表示機器との連携により、誰から電話がかかってきたかすぐにわかります。 また、既存の顧客の場合は電話番号から検索して自動で顧客管理画面が開きます。 予約の取り間違えをなくすだけでなく、素早い操作が可能です。

コミュニケーション

「TORIZA」を使えば、顧客とのコミュニケーションの質が上がります。 キャンセルの予防や再来院率のUPにつながります。

  • LINE管理画面
  • LINE管理画面の機能

LINE公式アカウントとの連携(個別メッセージ/一括配信機能)

LINE公式アカウントの機能に準拠した形式で、予約調整などの個別メッセージのやりとりがシステム上で行えます。 来院後のフォローなど、活用の仕方は多岐にわたるでしょう。 また、LINE配信機能も顧客管理と連携することで、通院情報との紐づけも行えます。 例えば、予約の前日に確認メッセージを配信したり、通院間隔が空いた人にメッセージを送ることができます。 はじめに設定しておけば、自動送信ができるので、日常的なさまざまな業務が効率化されます。

メール配信機能

なお、メールの自動配信機能も搭載されているので、LINEを利用していない顧客に対するアプローチも問題なく実行できます。コミュニケーションの質を高め、多くのファン獲得を実現に導きましょう。

店舗運営

「TORIZA」を使えば、様々な定型業務を自動化し、効率的化が図れます。

  • 会計

POSレジ

POSレジでお会計をするだけで、顧客ごと・商品ごと・スタッフごとの売上データが蓄積されます。 「TORIZA」が搭載しているPOSレジ機能は、クレジット決済機器と連携可能です。 キャッシュレス決済など新たな支払い方法も順次対応を予定しています。

売上管理/分析 データ出力(CSV)

蓄積されたデータは、日次・月次処理のほか、顧客別、施術別、担当者別など、リアルタイムで管理画面に反映されます。 また各データはCSVで出力することも可能です。集計作業が短時間で済むようになれば、効率化が実現できます。

既存の使用端末でOK(タブレットにも対応)

すでに所持しているタブレットやパソコンを利用して運用を開始できるため、専用端末を購入する必要はありません。

多店舗管理

複数店舗の売上や係数管理も可能です。 多店舗を展開している場合、売上管理の複雑化が効率化の妨げになるケースも少なくありません。 複雑化によるムダの解消には、POSレジの連携による情報の一元管理が有効です。